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IOC重鎮委員が告白「菅首相が中止を求めてもIOCは開催を強行」

By NewsMore

2021年の東京五輪は世論の反発の声が高まったとしても、IOC(国際オリンピック委員会)によって開催は強行される。菅首相が中止を求めたとしてもだ。

IOCの最古参委員、ディック・パウンド氏(79)は、「週刊文春」の単独インタビューに応じ、「菅首相が中止を求めても、大会は開催される」と告白した。

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パウンド氏は、1978年からIOC委員を務め、過去には副会長などの要職を務めてきた。IOC関係者によると、「現会長のバッハ氏にも直言することを厭わない重鎮委員」だという。

そんなIOCの重鎮であるパウンド氏は「菅首相が中止を求めたとしても個人の意見にされ、大会は開催される」と語った。

週刊文春:

五輪開催、中止の基準はどこにあるのか。

「重要なのは五輪を開催する上で、許容できないリスクがあるかどうか。しかし科学的にすべてはコントロールできる。選手らは日本に来る前に何度も検査を受け、空港に到着した際にも検査をする。健康と安全について心配はしていない」

――日本の首相が中止を決めた場合はどうするか。

「私が知っている限りでは、日本政府は非常に協力的だ。五輪の開催は、日本の当局、日本の公衆衛生当局、そしてオリンピック・ムーブメント(IOCなどの活動)が共有している決定だ。仮に菅首相が『中止』を求めたとしても、それはあくまで個人的な意見に過ぎない。大会は開催される」

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